こんにちは。 日本FPアドバイザーズ協会の会員の遠藤功二です。

私は外資系銀行を辞めて独立し、子供向けの金融教育と大人の方向けの資産運用コンサルティングを仕事にしています。

私は日本FPアドバイザーズ協会の繋がりでお仕事をいくつか紹介いただきました。独立初期のお仕事のご紹介は、砂漠の中のペットボトルの水くらいありがたいものです。

今回は、私が紹介頂いたお仕事の中でも、執筆について取り上げます。

私は、この原稿の執筆時（2021年２月1日）時点で、５社の企業と執筆の契約をしています。   執筆業務のメリットとデメリットについて論じます。

皆様のご参考になれれば幸いです。  

FPが行う執筆業務とは

FPの執筆業務として最も代表的なものが、「コラム」の執筆です。

現在はお金の情報を提供しているメディアが数えきれないくらいありますし、金融機関などもオウンドメディアの形で、情報サイトを持っています。  

独立系FPをやっていると、お金に関するコラムを執筆して欲しい、という依頼をいただけることがあります。

お金に関するコラムは、制度を理解している人でないと書けませんし、現場経験が必要な場合もあります。

また、情報を網羅的に書くためには、体系的な知識が必要です。このようなことから、お金に関するコラムの執筆は、私たちFPならではの仕事だということです。  

コラム執筆のメリット

執筆業務は読者の役に立つ文章を書くことが大前提です。

執筆自体は最初は大変ですが続けているとさまざまなメリットがあります。  

知識が体系化される

私たちFPは専門分野とそうでない分野があります。
試験で覚えた知識も使わなければ宝の持ち腐れです。

執筆の業務は依頼主が希望するテーマに沿って書かなければいけません。
ゆえに、あなたの専門分野でないことを書く機会も生じます。

しかし、そういった仕事ほど、情報が頭の中で整理できるのでスキルアップのチャンスになります。
ウェブ上の情報や、書籍だけではどうしても質の高い文章が書けない時は、取材をする必要があります。

一見面倒な作業にみえますが、そのようにして得た知識はコンサルティングの場でも生きてきます。  

自分の仕事がウェブ上に残る

執筆の仕事には、FPの名前を出すタイプのものと、そうでないものとがあります。
後者はメディアが執筆者となっているので、FPは文章を提供するだけといった形です。

一見後者の方が気楽な感じがしますが、せっかく受けるのであれば前者の仕事の方が良いでしょう。
独立系FPとなったからには、シャイに振る舞っている場合ではありません。

１人でも多くの方に名前を知ってもらう必要がありますし、仕事の実績を見える化する必要があります。
名前が出るタイプのメディアの仕事は、実績が記事として増えていきますので、やりがいもあります。  

文章を書くのが早くなる

メディアの執筆の文章は、1,500文字〜5,000文字を超えるものまでさまざまです。

5,000文字を超えてくると、結構ハードに感じます。
人は追い込まれるとなんとかできるもので、「こんな量の執筆の仕事、できるかな。」と思っていても案外いけてしまうものです。

最初は1,500字の文章に1日以上かかっていた方でも、気づいたら２〜３時間程度で書けるようになることでしょう。    

コラム執筆のデメリット

執筆のご依頼は多くの場合メールでいただくことが多いです。
私自身執筆の仕事を頂くときは、「自分を選んで下さってありがたい。」といつも感謝の気持ちでいっぱいになります。

しかし、コラムの仕事にもデメリットはあります。
メディアの中には、あなたと考え方が合わない方針の執筆を依頼する会社もあります。


また、業務の量と料金のバランスが合わないこともあるでしょう。
もちろん、精神的にも肉体的にも疲弊してしまいビジネスが続かなくなるような仕事を受ける必要はありませんが、初めのうちは経験を積むためにできるだけ前向きに受注をしていくと良いでしょう。


また、デメリットではありませんが、執筆業務に「コピペ」はご法度です。著作権の侵害は大きな損害賠償請求を受ける場合があります。 どんなに業務が追い込まれても文章のパクリはしてはいけません。  

まとめ

執筆の仕事は金融機関勤めのFPではほとんど経験できない独立系FPならではの仕事かもしれません。
執筆業務は１枚の文章で多くの人の力になれる仕事です。 もし依頼がきたら、前向きに取り組んでみましょう。  

【執筆者】 遠藤功二

１級ファイナンシャルプランニング技能士（国家資格）CFP®︎ MBA（経営学修士）

(略歴） 三菱UFJモルガンスタンレー証券、オーストラリア・ニュージーランド銀行にて延べ1,000人以上の顧客の資産運用アドバイスを担当。
現在は独立系FPとして、投資に限らずライフプランニング、保険、住宅などの幅広い分野で相談、講演、執筆業務に携わる。
子育て世代を対象に親子で学べる金融教育サービスを提供している。